Press Release: 2017-05-10 http://www.ART-Sentan.co.jp/press/2017-05-10.htm
先端技術研究所
Pearl Echoの新機能「Echo Smart.Capture」を発表
監視の負荷を大幅に低減
サイバーセキュリティ アナリティックス向け
クライエント(エージェント)-サーバ型インターネット利用管理/可視化
有限会社 先端技術研究所(Advanced Research of Technologies, Inc.、http://www.ART-Sentan.co.jp/、本社: 横浜、電話: 045-978-1292、社長: 工藤安信)は、米国 Pearl Software(パール ソフトウェア)社「Pearl Echo」(パール エコー)の新機能「Echo Smart.Capture」(エコー スマート キャプチャ)を本日発表した。 Echo Smart.Captureは、不適切なトラフィックをフィルタリング除去しながらユーザのwebブラウジングを監視するとともに、監視の負荷を大幅に低減することができる。 本機能は、Pearl Echo バージョン12 R2で実現されている。
Echo Smart.Captureは、監視される動きが、ユーザに基づいたものか、広告、スタイル コンテント、Facebook、Twitterの抱合せ等かを判断するため、ヒューリスティックス(発見的問題解決)を使っている。
webサイトの反応が速くなり、安価な帯域幅が拡散していく中で、webブラウザ内でのユーザの動きと、数多くのURLからリソースを引っぱってくるwebサイト開発者の傾向を見分けるための方法が必要とされている。 例として、ブートストラップ、スタイル シート、ソーシャル メディア スクリプトは、巨大なwebサイトの描画を助けるリソースであるが、途方もない数の監視の動きを創り出してしまう。
Echo Smart.Captureは、全てのコンテントに セキュリティ ルールを適用し、同時にレポーティングの核となるコンテントを識別するように設計されている。 Echo Smart.Captureを サイバーセキュリティ ソリューションの一環として使うことで、管理者は、集中的な サイバーセキュリティ アナリティックスが可能となり、内部関係者の脅威の検出、特定のwebサイト、コンテント カテゴリのブロック等、ユーザの傾向を特定することが可能になる。
Pearl Echo http://www.ART-Sentan.co.jp/pearl/pearl_echo.htm
Pearl Echoは、「クライエント(エージェント)-サーバ型インターネット利用管理/可視化」ソフトウェア製品で、webブラウジング、ファイル転送、ニュース、チャット、メール、IM(インターネット メッセージングを監視、また、プライバシー、個人情報の流布を保護するため、キーワード、フレーズを監視し、不適切な インターネット コンテンツをブロックする。
Pearl Echoは、クライエント(エージェント)-サーバ アーキテクチャに基づいているため、処理負荷はクライエントに分散され、高トラフィック量、クライエントがどのようにネットワークをアクセスするか、クライエントが物理的に何処にいるかに影響されない。 インターネット利用管理は、Pass-Through(プロクシ)、Pass-By(スニッファ)アーキテクチャでの実現例があるが、様々な問題を抱えている。 特に、在宅勤務者、移動中の営業マン等、企業ネットワーク外の リモート クライエントの管理は、クライエント(エージェント)-サーバでなければ実現が難しい。
先端技術研究所では、メーカ、流通、システム インテグレータ等経由、および一部直接の販売を行う。
Pearl Software, Inc. http://www.pearlsoftware.com/
Pearl Software社は、1996年に設立され、米国のペンシルベニア州に本社を置いている。 インターネット監視、webフィルタリングの特許権を有するソフトウェアの開発におけるリーダで、世界中の企業、政府機関、学校、病院、他の公的/私的団体を顧客としている。 その製品は、インターネット使用を監視し、内部、外部の脅威からネットワークを保護するためのツールをネットワーク管理者に提供するために設計されている。
先端技術研究所 http://www.ART-Sentan.co.jp/
先端技術研究所は、1996年に設立され、本社を横浜に置いている。 情報技術(IT)分野における日本を代表する先端技術ハンターで、高度な問題解決力、基礎から応用までの豊富な技術力、長年の業界経験と事業実績、米国、ヨーロッパ、イスラエル等との幅広い人脈、強力な国内販売チャネルを差別化として、海外のソフトウェア製品の日本市場への輸入販売等、多方面の事業を行っている。
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先端技術研究所
Advanced Research of Technologies, Inc. (ART)
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