２０１２年版　シニアマーケットの現状と将来性
～アクティブシニアをターゲットとした商品・サービス展開状況からの分析～
当テーマの調査を実施。市場規模は２０１１年ベースで１３兆４,７００億円－

総合マーケティングの株式会社総合プランニング（大阪市中央区南本町１－７－１５　社長　三木五郎(06-4705-0031)）は、このほど、衣食住を支える消費財･耐久消費財分野を中心に需要が高まっているシニア市場の現状と今後について２０１２年４月～７月に調査を実施し、８月に調査資料「２０１２年版　シニアマーケットの現状と将来性～アクティブシニアをターゲットとした商品・サービス展開状況からの分析～」を発行した。身体の変化、生活の変化に商機を見出すべく、メーカー･サービス業各社がシニアをターゲットとした商品を既にたくさん上市している。中でもアクティブシニアと呼称される層はシニアビジネスを展開する企業にとって見逃すことが出来ないところである。今後、間違いなく人口比率が高まっていくシニア層。その市場展望は明るい。

本報告書では、シニア向け商品･サービスの市場規模現状と将来予測 (2010～2011年実績～2012年見込～2015年予測～2020年推測)、について分析を行っている。市場規模の算定は衣料品、老眼鏡･コンタクトレンズ、粧業品、衛生品、加工食品、食事宅配、外食･調理食品、ユニバーサルデザイン住宅、セキュリティサービス、有料老人ホーム、自動車･自転車の11分野と分野別詳細カテゴリー別に分析を行っている。さらにレジャー･趣味、社会交通、生活サービス、情報･通信、人材･教育の5分野についてはシニア向けに展開されている商品・サービスを紹介している。


＜調査結果の概要＞
　
本調査で対象としたシニア向け商品・サービス市場は2011年ベースで13兆円4,700億円。国内高齢者の増加に伴い、今後2015年には15兆3,500億円、2020年には17兆3,400億円に達すると推測され、市場拡大への期待が高まっている。

対象としたシニア向け商品・サービスの内訳としては衣分野が8,900億円、食分野が3兆9,600億円、住分野が8兆6,200億円となっている。市場を形成する要素としては住分野の比率が高いが、今後の伸長率としては食分野が最も伸長していく分野となっている。スーパーマーケットやコンビニエンスストア、外食チェーン等が、シニア層の開拓に注力していることや、食事宅配によって自ら買い物に行かずとも健康に配慮した食事が自宅に宅配されるという買い物手法の変化が、伸長の要因となっている。

一方、市場規模として高い比率を占める住分野は、新築住宅着工戸数と関連の強い商品が多いことから、伸び率は他の分野と比較してやや緩やかである。衣分野に関しては、シニアの身体の変化に対応した商品が多いことから、需要の拡大は高齢者人口に比例する傾向となっている。

また、レジャー・趣味、社会交通、生活サービス、情報・通信、人材・教育の5分野では、さまざまな商品・サービスが提供されている。退職や家族の独立によって、会社や家族中心のライフスタイルから自分自身を中心としたライフスタイルへと変化するシニア層の生活の質を高めるものが多い。

＜調査方法＞

弊社専門調査員による関係企業、研究機関、官公庁などへのヒアリング取材等により情報収集を行った。

＜調査期間＞　２０１２年４月～２０１２年７月

資料タイトル：「２０１２年版　シニアマーケットの現状と将来性～アクティブシニアをターゲットとした商品・サービス展開状況からの分析」
体　　　裁　：Ａ４判 ２０１頁
価　　　格　：６８，０００円（税込み７１，４００円）
調査・編集　：株式会社総合プランニング　　
TEL:06-4705-0031(代)　FAX:06-4705-0014
発　行　所　：株式会社　総合プランニング
〒541-0054　大阪市中央区南本町１－７－１５（明治安田生命堺筋本町ビル）
TEL06-4705-0031 (代) FAX 06-4705-0014 e-mail:info@sogop.co.jp
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【本件に関するお問合せ先】
株式会社総合プランニング
広報担当　井上　祐介
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