AEROPRES

2016年02月22日 13時14分
日本薬物対策協会

～身近に迫る薬物にＮＯ！薬物乱用防止教育セミナー開催～「危険ドラッグ売買情報をネットで見た」中学生７％以上

２月７日、日本薬物対策協会本郷支部により東京・文京区にて薬物乱用防止教育セミナーが開催され、NGO団体職員やスポーツクラブ職員、青少年健全育成関係者などを含めたおよそ30人が参加しました。
コンピュータ・インターネット
日本薬物対策協会の最新の中学生対象の意識調査により、インターネットにより薬物が中学生にとっても非常に身近になってきていることが分かりました。（2015年秋冬中学生対象薬物意識調査　日本薬物対策協会調べ）この調査は、2015年の9月から12月まで、東京、埼玉、千葉の合計８校の中学生2,471名を対象として実施されました。

調査によると、危険ドラッグについて、インターネット上で「売買についての情報を見たことがある」と答えた中学生は7.1％の175人、「販売サイトや類似した掲示板などを見たことがある」と答えた中学生は6.3％の155人、そして、中には「直接会ったことがない人から、危険ドラッグに誘われたことがある」と答えた中学生も16人（0.6%）いました。

さらに危険ドラッグについて、「簡単に手に入ると思う」または「少し苦労するが、何とか手に入れようとすれば可能だと思う」と答えた合計1,026人（41.5%）のうち、どのように入手可能かという設問に関して最も多かった答えが「インターネット購入サイトや掲示板などを使用して」（704人）であり、1026人の中の68.6%を占めています。

このような中、２月７日には東京・文京区にて薬物乱用防止教育セミナーが開催され、NGO団体職員やスポーツクラブ職員、青少年健全育成関係者などを含めたおよそ30人が参加しました。（主催：日本薬物対策協会　本郷支部）

セミナーでは薬物が身体や精神に与える影響を、グラフ化された血中濃度などを示しながら、分かりやすく説明されました。会場には危険ドラッグの模造品なども展示され、参加者が興味深く手に取ったり見入ったりしていました。

参加者したあるNGO団体の女性からは、「人はなぜ薬物をとるのかなど、非常に興味深く、良い知識を得ることができました」という感想をいただき、早速６月に講演会を企画すると伝えてくれました。また他にも「薬物撲滅のため日本がリーダーになり、青少年にさせないことが重要だと思います。私も可能な限り伝えていきたいです」「小中高の頃にしっかり教育することが大切だと感じました」などと、教育啓発の重要性を再認識した参加者が多数いました。

当協会では、学校やPTA、教育機関などへの薬物乱用防止講演の講師派遣を随時行っております。ご質問などございましたらお気軽にお問合せ下さい。

【お問合せ先】
日本薬物対策協会
世話役　馬崎奈央
※2016年2月～新事務所になり電話番号と住所が変更になりました！
TEL: 03-5937-1236
FAX: 03-4496-4142
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