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GAITHERSBURG, MD and TOKYO, JAPAN, July 25, 2016 - (JCN Newswire) - グローバルUCaaS(unified communication as a service)大手のBroadSoft, Inc. (NASDAQ: BSFT)は、Project Tempo UC-One(R) Hubのベータ試用版を日本のお客様向けに提供開始したことを発表しました。UC-One Hubは、BroadSoft UC-One PBX、モビリティおよびコラボレーションツールを、コンテキストインテリジェンスとクラウド／ソーシャルアプリケーションとの統合により補完するものです。BroadSoftは、世界の売上高トップ30社中25社など、何百社ものサービスプロバイダに、ソフトウェアおよびサービスを提供する戦略的サプライヤです。

多くの企業は、さまざまな場所、デバイスおよびアプリケーションに散らばる従業員の受け取る情報、コミュニケーションおよび通知の途切れない流れの管理に苦労しています。既存のコミュニケーションツールには、範囲、コンテキストおよびモビリティに制限があることが多く、コラボレーションの効果の落ちる原因となることがあります。その結果、ビジネスプロセスやワークフローがバラバラになり、ユーザーは複数のアプリケーションやタスクからの通知や、それらの切り替えによって絶えず中断されるため、生産性が低下します。

Project Tempoは、クラウドアプリケーションやコンテキストインテリジェンスなどの機能と、BroadSoft初のProject Tempoアプリ、UC-One Hubの提供するさまざまなリアルタイムコミュニケーションおよびコラボレーションサービスとの統合による個人の生産性、チームコラボレーションおよび顧客エンゲージメントなどの効果向上を中心に、未来の働き方を実現するBroadSoftの施策です。UC-One Hubでは、どんなネットワーク、デバイス、または場所からでもシチュエーションに対応できる一元化されたユーザーエクスペリエンスや、コンテキストユーザー情報と共通ビジネスアプリの統合を通じて、チームや個人が生産性やモビリティをレベルアップできます。

UC-One Hubは、UC-Oneコミュニケーションサービスおよびクラウドアプリのすべてを、コンテキスト情報と組み合わせた単一のダッシュボードを、ユーザーに提供します。たとえば、従業員が同僚に電話をかけた場合、UC-One Hubのコンテキストペインは、他のアプリケーションを開いて検索しなくても、最近二人の間でやりとりされたファイル、メール、ソーシャルメディア活動、タスク、IMセッションなどのデータを直ちに表示します。

BroadSoft Japan KKのお客様は、2016年第3四半期に開始されるProject Tempo UC-One Hub試用版に参加できます。

BroadCloud Japan本部長のJim Weisserは次のように述べました。「ユニファイドコミュニケーションのすべてのメリットと、UC-One Hubのコンテキストインテリジェンスを組み合わせることで、アプリケーションを問わずにユーザーの情報をひとつに結び付け、作業管理の効果を向上します。絶えずアプリケーションの間を行き来しながら関連情報を探し回らなくても、生産性向上し、チームのコラボレーションを促進し、異なる種類のファイルを迅速に共有およびアクセスします。」

2016年第3四半期からBroadSoft Japanは、Project Tempo UC-One Hubのベータ試用版のお客様への提供を開始します。お客様は無料でUC-One Hubプログラムをお試しになれます。ベータテストには、Google Chrome、クラウドベースのメールアカウント、Google Apps、Office 365、Twitter、Redboothなど各種サードパーティアプリケーションへのアクセスが必要です。BroadSoft Japanでは今年後半に、Salesforce.comやDropboxなどのアプリケーションの統合を予定しています。

BroadSoftについて

BroadSoftは、モバイル、固定回線およびケーブルサービスプロバイダがインターネットプロトコルネットワークを介してユニファイドコミュニケーションを提供できるようにするソフトウェアおよびサービスの大手プロバイダです。同社のコアコミュニケーションプラットフォームを使って、さまざまな企業や消費者皆様は、構内交換機(PBX)、テレビ電話、テキストメッセージング、コンバージドモバイルおよび固定回線サービスなどの、通話、メッセージングおよびコラボレーションコミュニケーションサービスを利用できます。

詳しい情報は、 www.BroadSoft.com をご覧ください。

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将来予想に関する記述(Forward Looking Statements)

このプレスリリースには、1995年の米国私募証券訴訟改革法の意義の範囲内で、将来予想に関する記述(Forward-looking statement)が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、「予定」「できる」などの単語やフレーズの他、同様の単語やフレーズで判別することができます。その内容には特に、BroadSoftのUC-One Hubオファリングを使用した結果得られる日本のお客様の利益についての記述などがあります。これらの将来予想に関する記述に書かれた出来事の結果は、既知または未知のリスクや不確実性の他、実際の結果がこの将来予想に関する記述で予測されている結果と著しく異なる原因となる要因に影響されます。その要因には、日本のお客様がUC-One Hubオファリングを使用した結果得られるBroadSoftへの財務および他の利益の他、2016年2月29日に米国証券取引委員会(SEC)に提出された2015年12月31日締めのBroadSoft年次報告書(書式10-K)の「リスク要因」セクションや、BroadSoftがSECに提出した他の書類に記載された要因などがありますが、これに限定されるものではありません。このリリースのすべての情報は、2016年7月21日現在のものです。法令で定められている場合を除き、BroadSoftは、いかなる理由でも、実際の結果または予測の変更に合わせるために、本書の将来予想に関する記述を公的に更新する義務を負いません。

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