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2025年01月10日 10時00分

自治体職員、交通事業者対象ウェビナー『地域課題解決の新たなカタチ』2/19に開催事例から学ぶ「スマートバス停」で地域の暮らしを支え、快適で魅力的な移動環境をつくる方法

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）はこの度、少子高齢化や人口減少により公共交通の維持・運営が困難になる中、持続可能なまちづくりを目指し、地域政策に関わる行政や自治体職員、交通事業者を対象に、「スマートバス停」の導入と運用の実践的な活用法を紹介するウェビナー『地域課題解決の新たなカタチ』を2025年2月19日（水）に開催いたします。

コンピュータ・インターネット

2024年11月21日 10時00分

株式会社YE DIGITAL

愛媛県南部で「スマートバス停」実証！DXで地方バスの課題解決を目指す宇和島自動車、「道の駅みま」バス停で労働力不足解消と運休時の迅速対応の検証を11月から

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）が提供する「スマートバス停」が、宇和島自動車株式会社（代表取締役社長：村重敦）が運営管理する「道の駅みま」バス停において、2024年11月より3ヶ月間の実証を開始しました。

コンピュータ・インターネット

2024年09月10日 05時44分

株式会社シュビキ

(株)シュビキ「課題設定力アップ」eラーニング新発売

株式会社シュビキ（本社：東京都新宿区代表取締役社長首尾木義人）は9月10日、eラーニングコース「課題設定力アップ」を発売致します。

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2023年08月03日 12時00分

シンキングリード株式会社

「売切り型ビジネスからサービス提供型ビジネスへ」シンキングリード株式会社、ビジネスモデル転換の考え方が分かるホワイトペーパーを無料公開

シンキングリード株式会社は「売切り型ビジネスからサービス提供型ビジネスへ」ビジネスモデル転換のための考え方に焦点を当てたホワイトペーパー「F-RevoCRMが提供できる価値」を公開しました。どなたでも無料でダウンロードいただけます。

コンピュータ・インターネット

2023年07月06日 12時00分

シンキングリード株式会社

統合型顧客管理システム「F-RevoCRM Cloud」「IT導入補助金２０２３」の対象ツールに認定

シンキングリード株式会社がクラウド上で提供するF-RevoCRM CloudがIT導入補助金2023の対象ツールとして認定。今年度はクラウド利用料の補助が2年分となった。

コンピュータ・インターネット

2023年07月05日 10時00分

株式会社YE DIGITAL

YEデジタル、畜産関係者向けウェビナー「畜産業における飼料配送の課題に向けて」を7/28に開催

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治以下、YEデジタル）は、この度、飼料メーカー、飼料配送業者、畜産農家に携わる方を対象に、2024年4月より適用される物流の2024年問題と言われる「自動車運転業務の時間外労働の上限規制」に向け、「畜産業における飼料配送の課題」ウェビナーを、2023年7月28日（金）に開催いたします。

コンピュータ・インターネット

2023年05月17日 10時03分

株式会社YE DIGITAL

「飼料残量の見える化」愛媛県の大規模養豚農場、毎朝の巡回確認・毎月の棚卸作業が不要に！多田ファーム、飼料タンク残量管理ソリューション「Milfee」でスマート化！衛生管理に注力

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）が提供する、飼料タンク残量管理ソリューション「Milfee（ミルフィー）」を導入頂いている、日本SPF豚認定を毎年取得している愛媛県内トップレベルの養豚農場、株式会社多田ファーム（代表取締役社長：田中幸浩）が本場農場・天貢農場で2022年11月からの本格導入以来、毎朝の飼料タンク残量の巡回確認・毎月の棚卸作業不要を実現されています。

コンピュータ・インターネット

2023年05月10日 10時03分

株式会社YE DIGITAL

「飼料残量の見える化」で宮崎県の養鶏関連輸送業者、餌切れによる突発注文ゼロを実現！ LCトランス、飼料残量管理ソリューション「Milfee」の導入で飼料輸送のDXを推進

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治、以下、YEデジタル）が提供する、飼料タンク残量管理ソリューション「Milfee（ミルフィー）」を導入頂いている、養鶏関連輸送業者の株式会社LCトランス（社長：吉村純一、以下、LCトランス）が、宮崎県内の契約農家など12農場で運用を開始した2022年9月以来、餌切れによる突発注文ゼロを実現されています。

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2022年12月07日 10時09分

株式会社YE DIGITAL

群馬県初！「スマートバス停」 JR前橋駅前バスロータリーにて運用開始！「バス停が分散していて分かりづらい」といった市民の声を受け、複数バス事業者の運行情報を１つに統合！

株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）が西鉄エム・テック株式会社（代表取締役社長：丹山裕和）と共同開発した「スマートバス停」は、この度、群馬県前橋市内のJR前橋駅前北口バスロータリー内において採用され、2022年12月20日（火）より、1番乗り場（前橋公園・県庁方面）にて運用を開始いたします。

コンピュータ・インターネット

2022年11月09日 10時08分

株式会社YE DIGITAL

九州工業大学とYEデジタル、DXに資する“高度専門人材育成”に向けて協力 2022年12月から工学府大学院生を対象に、AIを活用した社会課題解決を学習

共に北九州市に拠点をおく国立大学法人九州工業大学（学長：三谷康範）および株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）は、この度、文部科学省令和３年度補正予算事業を活用し、AI技術を活用することで社会課題の解決・高付加価値化に導き、これからの産業界をけん引する“高度専門人材育成”に向けて、協力を行うこととなりました。 2022年12月から大学院工学府の学生を対象に、講義および演習を行います。

コンピュータ・インターネット

2022年08月25日 10時05分

株式会社YE DIGITAL

倉庫自動化システムMMLogiStation、「国際物流総合展2022」に出展複数の自動化設備の連携、現場の課題解決に繋がるデータ分析のデモで、倉庫自動化のイメージを掴む！

物流現場の自動化、システム開発を長年支援してきた株式会社YE DIGITAL（代表取締役社長：玉井裕治）は、倉庫自動化に関連する各自動化設備の連携を容易にし、かつ、自動化設備と人の作業を合わせた稼働データを収集し、生産性の可視化を可能とするシステム「MMLogiStation」をこの度、2022年9月13日（火）～16日（金）の4日間、「東京ビッグサイト」で開催される「国際物流総合展2022」に出展いたします。

コンピュータ・インターネット

2022年05月10日 10時57分

株式会社ネクストエデュケーションシンク

NET社、DX手法の組織分析を強化したデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta」提供開始。「人財アセスメント分析」と「人事・人材コンサルティング」の融合で、企業の人事課題の解決を支援

ＮＥＴ社は、DX時代のデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta(TM)」の新サービスの提供を開始しました。先進の「デジタル・アセスメント」と「デジタル人事コンサルティング」の融合で、企業の抱える人事課題をスピーディーに解決・支援し、人事異動や配属のミスマッチを解消し、適材適所・生産性向上をめざした新しい「短期集中型人事支援プログラム」です。

資格・キャリア

2022年03月15日 13時03分

株式会社YE DIGITAL

富士通とYEデジタル、SAPビジネスにおける戦略的協業に合意～「SAP S/4HANA®」へのトランスフォーメーションを両社で強力に支援～

富士通株式会社と株式会社YE DIGITALは、SAP SE（CEO Christian Klein）が提供する「SAP ERP」のメインストリームメンテナンスが原則2027年に終息することに伴い、製造業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の基盤となる「SAP S/4HANA®」へのコンバージョンを強力に支援することを目的に、2022年3月10日に戦略的協業に合意しました。

コンピュータ・インターネット

2021年10月10日 08時45分

株式会社ハート・オーガナイゼーション

日本の医療格差を改善！専門医7,000人のニーズから誕生業界初、瞬時に動画共有/音声通話が可能になる遠隔医療コミュニケーションアプリ「医療機器プログラムCaseline（ケースライン）」を提供開始

専門医のニーズから動画共有/音声通話が可能な遠隔医療コミュニケーションアプリ「Caseline（ケースライン）」を開発。医療機器プログラムとして認証され、9月9日より提供を開始。医師が不足している施設でも、遠隔地にいる専門医と2ステップ・20秒でつながり、動画共有と音声通話により適切な判断を下し迅速な治療を施すことができます。３か所の実証実験でこれらの課題解決に寄与することが分かり正式に販売開始。

健康・医療

2020年09月01日 17時00分

株式会社オウケイウェイヴ

オウケイウェイヴ、『スーパーシティ・オープンラボ』に参画

互い助け合いをベースとした法人・個人向け製品サービスを展開する株式会社オウケイウェイヴ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：福田　道夫）は、未来社会を先取りする「スーパーシティ」構想の実現に向けて内閣府が先進企業とともに推進している『スーパーシティ・オープンラボ』に参画しました。

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